
モバイルバッテリーや電動アシスト自転車の充電。事務所や倉庫の一角で“なんとなく”行っている現場は少なくありません。ところが東京消防庁では、リチウムイオン電池関連火災が2025年に382件と過去最多を更新しています。
「水をかけていいのか」「普通の消火器で本当に効くのか」。この記事では、東京消防庁が示しているリチウム電池火災の消火手順を、工場・物流・車両・保育施設などの現場目線で整理します。
この記事のポイント
- 東京消防庁のリチウムイオン電池火災の消火手順を、現場で迷わないレベルまで具体化
- 「水をかけてよいか」「粉末消火器は効かないのか」といったよくある誤解を整理
- 工場・車両・オフィスで最低限準備しておきたい消火器・容器・ルール例を提示
リチウムイオン電池火災が増えている現実と、現場で多い勘違い
まず、「どれくらい起きているのか」「どこで燃えているのか」を数字で押さえておきます。ここを共有しないと、現場で稟議が通りにくくなります。
東京消防庁だけで年間382件、そのうち約6割は充電中
東京消防庁の公表によると、管内のリチウムイオン電池関連火災は2025年に382件と過去最多でした。出火要因となった主な製品の内訳は次のとおりです。
- モバイルバッテリー:130件
- スマートフォン:43件
- 電動アシスト自転車:25件
さらに、リチウムイオン電池関連火災のおよそ6割は「充電中」に発生しています。私が物流会社にいた頃も、事務所の片隅で私物のモバイルバッテリーやスマホを充電する光景は日常でした。棚の間に延長コードを這わせ、コンセントまわりがタコ足配線になっている現場も珍しくありません。
全国レベルでも、総務省消防庁の調査でモバイルバッテリーの出火件数は290件から482件へと約7割増加しています。いまや「たまにニュースになる特殊な事故」ではなく、「どの事業所でも起こりうる日常リスク」に変わっていると言っていい規模感です。
現場でよく聞く3つの誤解
実際の現場で安全教育をしていると、次のような声がよく上がります。
- 「リチウム電池は水に濡らしたらダメなんじゃないの?」
- 「普通の粉末消火器は効かないって聞いたことがある」
- 「小さいバッテリーだから、燃えだしたら外に投げ出せばいいでしょ」
いずれも一部だけ切り取った情報で、東京消防庁の推奨手順とは異なります。特に危険なのが、「炎さえ消えたら終わり」という感覚です。リチウムイオン電池の火災では、目に見える炎が収まったあとも、電池内部が高温のまま残り、再び燃え出す「熱暴走」が問題になります。
ここからは、東京消防庁の消火手順を軸に、「現場でどう動くか」を具体的に見ていきます。
東京消防庁が示すリチウムイオン電池の消火方法と4つのステップ
東京消防庁はリチウムイオン電池火災について、概ね次のような流れでの対応を示しています。
- ガスや火が噴出している間は近寄らない
- 近づける状況になったら、大量の水や消火器で消火する
- できれば、水を張った容器に水没させて冷却を続ける
- 119番通報し、消防隊の指示に従う
これを、現場で迷わない4ステップに整理します。
ステップ1:噴出中は絶対に近寄らない
リチウムイオン電池が熱暴走すると、白煙や炎とともに、高温のガスや電解液が勢いよく噴き出します。身近な例では、モバイルバッテリーが「パンッ」と破裂するような動画をご覧になった方もいると思います。
この段階で無理に踏みつぶしたり、素手や布でつかんだりすると、やけどや有毒ガスの吸入につながります。私が安全教育で必ず伝えているのは、「煙が勢いよく出ているうちは、消火器を持っていても近づかない」というルールです。
できる範囲で、次の対応を優先します。
- 周囲の人を離す(3〜5m以上)
- 燃えやすい物(ダンボール、紙類、布類など)を距離が許す範囲で遠ざける
- 換気できる環境なら扉や窓を開放する(ただし延焼リスクと相談)
無理をしないことが原則です。特に狭い倉庫や通路では、「近づかない」と決めておいた方が、結果的に被害が小さく済むケースもあります。
ステップ2:近づける状況になったら「大量の水」か「消火器」
噴出が弱まり、周囲の安全をある程度確保できたら、次は初期消火です。ここでポイントになるのが、「炎を消すこと」よりも「電池内部を冷やすこと」です。
東京消防庁は、リチウムイオン電池火災に対して次のような手段を挙げています。
- 大量の水をかける
- 一般的な消火器(粉末、強化液など)を使用する
「リチウム電池に水はダメ」という誤解は、主に金属リチウム(一次電池)にまつわる話です。スマートフォンやモバイルバッテリー、電動アシスト自転車の多くに使われているのは、リチウムイオン電池であり、この場合は水による冷却が有効です。
とはいえ、現実問題として「大量の水」をすぐ用意できる職場は限られます。そこで工場や倉庫では、次のような初期消火の組み合わせを事前に決めておくと動きやすくなります。
- 屋外:ホース+水道栓(コンビニや商業施設も同様)
- 屋内:近くの強化液消火器→その後に洗面台やバケツの水で冷却継続
- 車両内:車載消火器(粉末や強化液)+ボトル水やペットボトル等
ここで誤解してほしくないのは、「粉末消火器は意味がない」という話ではないという点です。粉末消火器は炎を抑える効果がありますし、周囲への延焼を止めるうえで十分に役立ちます。ただし、それだけでは電池内部の温度は下がらず、再出火のリスクが残ります。
ステップ3:水を張った容器に水没させて冷却し続ける
東京消防庁が強調しているのが、「水を張った容器に水没させて冷却する」という手順です。ここが、一般的な火災とリチウムイオン電池火災の決定的な違いです。
通常の火災であれば、炎が消えた時点で「鎮火」と判断しても大きな問題にはなりにくいでしょう。ところがリチウムイオン電池は、内部のセル温度が十分に下がっていないと、数分〜数十分後に再び発火することがあります。これが熱暴走です。
熱暴走を断ち切るには、「長時間、しっかり冷やし続ける」しかありません。そのために、東京消防庁は次のような対応を推奨しています。
- バケツやコンテナなどに水を張り、燃えたバッテリーを丸ごと沈める
- 沈めた後も、しばらくの間は水を継ぎ足して温度上昇を抑える
現場としては、「何を容器にするか」をあらかじめ決めておく必要があります。私が工場・倉庫向けに提案しているのは、次のようなイメージです。
- 充電コーナーのすぐ近くに、耐熱性のある樹脂コンテナや金属製バットを常設
- 水道が遠い現場では、フタ付きポリタンクやポリバケツにあらかじめ水を入れて置いておく
- 電動アシスト自転車や電動工具を多く扱う場所では、バッテリーパックが丸ごと入るサイズを選定
保育園や送迎車両の場合も、モバイルバッテリーやタブレットを使うのであれば、園内・車庫のどこに「水を張った容器」を置くか、あらかじめ動線を含めて決めておくべきです。
リチウムイオン電池火災 初期対応チェックリスト
- 充電場所の近くに、すぐ使える消火器がある
- バッテリーが入るサイズの耐熱容器を決めている
- 容器に水を張る・補充する役割分担を決めている
- 「噴出中は近寄らない」を教育・掲示している
- 初期消火と119番通報の役割分担が決まっている
ステップ4:119番通報し、再出火の可能性を必ず伝える
リチウムイオン電池の火災では、「初期消火できたから大丈夫」と自己判断しないことが重要です。東京消防庁も、119番通報を行い、到着した消防隊の指示に従うことを求めています。
通報時や消防隊到着時には、次の情報をできるだけ正確に伝えます。
- 燃えたのが「リチウムイオン電池」であること(モバイルバッテリー、電動アシスト自転車のバッテリーなど具体的な製品名)
- 現在は炎が見えるかどうか
- 水没させているか、どのくらい冷却を続けているか
- 周囲にほかのバッテリーや可燃物があるか
消防隊としても、再出火のリスクを見込んだうえで現場を確認する必要があります。通報のタイミングとしては、「噴出が収まった段階」か「初期消火を始めた段階」で構いません。社内ルールとしても、「リチウムイオン電池が燃えた時は必ず通報」としておいた方が、現場の判断がぶれません。
「リチウム電池には消火器が効かない」の真相と、水との関係
ここで、現場でよく混乱を招く「消火器は効かない」「水はかけてはいけない」という話を整理しておきます。結論としては、東京消防庁の手順に従えば、「水も、一般的な消火器も使う」と覚えておけば足りるのですが、その理由を知っておくと稟議書が書きやすくなります。
なぜ「炎が消えても安心できない」のか:熱暴走という考え方
リチウムイオン電池内部では、短絡や過充電などをきっかけに化学反応が連鎖的に進み、急激に温度が上昇します。これが熱暴走です。一度熱暴走が始まると、電池内部の温度は数百℃に達することもあります。
粉末消火器や二酸化炭素消火器は、「酸素を遮断する」「燃えている表面を覆う」ことで炎を抑えます。しかし熱源である電池内部の温度までは下げられないため、酸素が再び供給されたり、電池内部の反応が続いていたりすると、炎がぶり返します。
東京消防庁が「初期消火の鍵は炎を消すことではなく、電池内部の冷却で熱暴走を断つこと」としているのは、このためです。
消火器は「無力」ではないが、「冷却」とセットで考える
現場で「リチウム電池火災には粉末消火器が効かない」と聞くのは、先ほどの背景をざっくりと伝えた結果だと感じています。正確には、次のように整理するのが現実的です。
- 粉末・強化液・CO2消火器:
→ 炎と周囲への延焼を抑える効果はある
→ ただし電池内部の温度は下がらないため、再出火リスクは残る - 水(大量):
→ 炎を抑えつつ、電池そのものを冷やす効果がある
→ 長時間かけ続ける、あるいは水没させることで、熱暴走を断ち切りやすくなる
つまり「消火器は無駄だから買わなくていい」という話ではなく、「消火器+水による冷却」のセットで初期消火体制を考える必要がある、ということです。
| 手段 | 役割 | リチウムイオン電池火災への位置づけ |
|---|---|---|
| 粉末消火器 | 炎を抑え、延焼を防ぐ | 有効だが、電池内部の冷却はできない。水冷却との併用前提。 |
| 強化液消火器 | 炎の抑制+ある程度の冷却 | 一般火災同様に使用可能だが、最後は水で確実に冷却したい。 |
| CO2消火器 | 酸素遮断による消火 | 一時的な鎮火には寄与するが、再出火リスクは高い。 |
| 大量の水 | 冷却+消火 | 熱暴走を止める主役。水没させることで再出火リスクを大きく下げる。 |
水を使う際の現場目線の注意点
水を使うことが推奨されていても、実務上は次のような懸念が出てきます。
- 「電気が流れているところに水をかけて感電しないか」
- 「床が水浸しになって、その後の復旧が大変では」
- 「電子機器が多いオフィスで水をまくのは抵抗がある」
これらはもっともな懸念です。私が現場への指導で伝えているのは、「人命と延焼防止を最優先し、それ以外は後で考える」ということです。
- 感電リスク:
→ 充電器やコンセントのブレーカーを落とせるなら落とす
→ 水をかける人は、できるだけ絶縁性のある靴や床で対応する - 床の水浸し:
→ リチウムイオン電池が燃えている範囲に絞って水をかける
→ 排水経路を事前に把握しておく(床勾配や排水口の位置など) - 電子機器への被害:
→ 濡らしたくないエリアと、初期消火のために割り切るエリアを事前に線引きしておく
「どうしても水を使いたくない」という制約がある場所では、そもそもリチウムイオン電池機器の充電を行わない、あるいは防火区画を分けるといった上位対策を検討すべきです。
工場・倉庫・車両・保育施設での実務的な備え方
ここからは、実際の職場で「明日から何を変えるか」という視点でまとめます。ポイントは、特別な設備よりも「置き場所とルール」を一段階引き上げることです。
1. 充電場所を決めて、消火器と容器をセットで配置する
まずやるべきことは、「リチウムイオン電池をどこで充電するか」を決めることです。なんとなく空いているコンセントで充電させている現場は、火災時の初動がほぼ取れません。
最低限、次の3点はセットで決めることをおすすめします。
- 充電専用の棚・ラック・コーナーを設ける
- そのすぐ近くに、リチウム電池火災にも使える消火器を1本以上設置する
- バッテリーが収まるサイズの水没用容器と、水を常備する
私は物流倉庫を回るとき、「充電器から3歩以内に消火器と容器がありますか?」という聞き方をしていました。これくらい近くないと、いざというときに誰も取りに行けません。
2. 夜間・無人時間帯の充電と、発見の遅れをどう補うか
リチウムイオン電池関連火災の約6割が充電中に発生していることを踏まえると、夜間や無人時間帯の充電ルールは避けて通れません。
実務上、24時間稼働の工場や路線バス・トラック事業者では、「夜のうちに充電しておかないと朝の運行に間に合わない」といった事情があります。その場合でも、次のようなルールは検討の余地があります。
- 長時間の無人充電を避け、できるだけ有人の時間帯に充電を集中させる
- どうしても無人で充電する場合は、防火区画内や不燃性の充電ロッカー内に限定する
- 充電器やバッテリーの数を絞り、「ここが燃えたらすぐ分かる」場所にまとめる
TCIでは、これまでバス・トラック・重機・建設機械、物流倉庫の安全対策を多数手がけてきましたが、「そもそも発火に気づく仕組みがない」という相談は非常に多いです。初期消火の議論とあわせて、「誰が、どのタイミングで異常に気づくのか」を整理しておく必要があります。
3. 保育園・バス・社用車など、小さなスペースでの備え
保育園や幼稚園、学童保育では、保護者や職員のモバイルバッテリー・スマホ・タブレット、送迎用の電動アシスト自転車など、リチウムイオン電池製品が増えています。車内置き去り防止装置を日本で最初に手がけてきた経験から言うと、小さな空間ほど「どこに置くか」が安全管理のすべてです。
たとえば次のようなルール作りが考えられます。
- 園児が立ち入らない職員室内に「充電棚」を固定し、それ以外での充電を禁止する
- 送迎用の電動アシスト自転車は、壁や可燃物から一定距離を空けた場所にまとめて駐輪・充電する
- 園舎内には小型の強化液消火器と、水を張ったフタ付き容器を1セットは常設する
- バス・送迎車の車内での充電(シガーソケットなど)を原則禁止するか、位置を限定する
スペースが限られる分、「どの棚に何を置くか」「どの車両のどの座席で使うか」まで決めてしまった方が、職員も動きやすくなります。
注意
ここまで触れてきた内容は、リチウムイオン電池(スマホ・モバイルバッテリー・電動アシスト自転車等)を前提としています。一次電池の金属リチウム電池など、別の化学系統の電池については、取り扱い説明書やメーカーの推奨手順を確認してください。
よくある質問
Q. リチウムイオン電池火災に普通の粉末消火器を使ってもいいですか?
A. 使って構いませんし、炎や周囲への延焼を抑える点では有効です。ただし粉末消火器だけでは電池内部の温度を十分に下げられないため、東京消防庁が示すように、その後に大量の水で冷却すること、水を張った容器に水没させることが重要です。「粉末消火器は無力」ではなく、「冷却とセット」で考える必要があります。
Q. リチウムイオン電池に本当に水をかけても大丈夫なのでしょうか?
A. 東京消防庁は、リチウムイオン電池火災に対して大量の水による消火と冷却を推奨しています。スマートフォンやモバイルバッテリー、電動アシスト自転車などで一般的なリチウムイオン電池については、水で冷却することが熱暴走を止める鍵です。感電リスクを減らすために、可能ならブレーカーを落とす、絶縁性のある靴を履くなどの配慮は必要ですが、「水は絶対ダメ」とは考えない方が安全です。
Q. 初期消火に成功しても119番通報はした方がいいですか?
A. した方が良いです。リチウムイオン電池は、見かけ上炎が消えていても、内部の温度が高いままだと再出火する可能性があります。東京消防庁も、消火後であっても119番通報し、消防隊の確認を受けることを求めています。通報時には「リチウムイオン電池が燃えたこと」「水没させて冷却していること」などを伝えると、適切な対応につながります。
まとめ
- リチウムイオン電池火災は東京消防庁管内だけで年間382件に達し、約6割が充電中に発生しているため、充電場所と初期消火体制の見直しが不可欠です。
- 東京消防庁は「噴出中は近寄らない→大量の水や消火器で消火→水を張った容器に水没して冷却→119番通報」という手順を示しており、炎よりも電池内部の冷却を重視しています。
- 「消火器は効かない」「水は使えない」といった誤解を改め、消火器による延焼防止と水による長時間冷却をセットにした備えを、工場・倉庫・車両・保育施設ごとに具体化することが重要です。
株式会社TCIは、フォークリフト・建設機械・トラック・バスなどの安全対策に10年以上携わってきたメーカーとして、リチウムイオン電池火災の初期消火に役立つ機器の取り扱いを進めています。「自社の現場にどんな消火器や容器を用意すべきか」「車両・倉庫の充電ルールをどう見直すか」といった具体的なご相談は、専用フォーム(/contact/lithium/)またはお電話(06-6151-3697)からお気軽にお問い合わせください。
